ナショナル・グリッド(NGG)を検討 2018/2/22

ナショナル・グリッド(NGG)について、2018年2月22日(木)に検討してみました。

ナショナル・グリッドは、イギリスにある、送電およびガス供給事業者です。
イギリスのイングランド、ウェールズ、スコットランドで電力供給網を運営する他、米国北東部でも送電網を保有・運営。
また、イギリス全土でガス供給網を保有・運営し、米国でも子会社を通じてガス供給事業を行っています。

ロンドン証券取引所とニューヨーク証券取引所に上場しており、日本からは米株式市場で NGG の ADR(米国預託証券)を購入するのが手軽です。

2014年から 2018年2月21日まで、NGG の ADR の株価は 52米ドル台から 83米ドル台で推移しています。
2018年2月21日は安値引けで、終値 52ドル01セントでした。
過去の株価のグラフを見てみると、52ドル01セントは、2012年2月以降では最安値です。
ここ十年以内では、2010年7月2日に 40ドル88セントを付けていたのが目につきました。
2001年から 2003年には 33ドル台を付けていたこともあります。

52ドル01セントという株価は、ここ数年では最安値ですが、歴史的な安値ではありません。

2018年2月21日の取引終了時点で、PER(株価収益率)は 15.61、配当利回りは 5.59%です。

配当利回りは悪くありませんが、今後のナショナル・グリッドに業績拡大を期待できるかどうか考えると、妥当なところか?

現時点で、私は NGG の ADR を購入する気はありません。
将来、米英がリセッション(景気後退)に陥り、株価が 42ドル近辺になるようなら、NGG の ADR を 30株ほど買うことを改めて検討します。

アマゾン株が一時、1500ドル台に

2018年2月21日(水)の米株式市場で、アマゾンドットコム(AMZN)の株価が一時、1,500ドルを超えました。

この日、AMZN の株価は、1,485ドルで取引が始まり、9時55分(現地時間)頃に安値 1,478ドル92セントを付けた後で切り返し、14時45分頃にこの日の高値 1,503ドル49セントを付けましたが、結局、終値は前日比 14ドル57セント(0.99%)高の 1,482ドル92セントでした。

この日、NYダウ(工業株30種平均)は、前日終値より 23ドル余り高い 2万4,988ドル06セントで始まり、午後には前日より 300ドルあまり高い 2万5,267ドル99セントを付ける場面もありましたが、米長期金利の指標である 10年物国債利回りが 2.95%まで上昇したことから売り優勢となり、14時45分頃からは概ね右肩下がりの動きで、終値は前日比 166ドル97セント(0.67%)安の 2万4,797ドル78セントでした。
ナスダックは、前日比 16.080(0.22%)ポイント安の 7,218.228 で終わりました。
S&P500種は、前日比 14.93(0.55%)マイナスの 2,701.33 で終わりました。

この日、AMZN の PER(株価収益率)の値は、323.99 となりました。
PER では明らかに割高ですが、アマゾンドットコムは業績拡大が続いていて、取り扱い商品の拡大や他業種進出にも積極的であることから、今後も成長を期待できる銘柄といえます。

今後の米株式市場の株価の動きによっては、短期的に株価が大きく下がる可能性はありますが、長期では現在の株価でも高くないと考えています。

指数への長期投資

米国株式に投資する場合、個別銘柄を売買する方法もありますが、ダウ工業株30種平均(NYダウ)等の株価指数連動の海外ETFを売買する方法もあります。

ETF は、株価指数等に連動することを目指して組成された投資信託で、投資家は証券会社を通じて上場株式と同じように売買できます。

以下、米国の代表的な株価指数である NYダウについて、簡単に記述します。

NYダウは、正式にはダウ工業株平均(Dow Jones Industrial Average – DJIA)といい、1896年に 12銘柄で算出が開始され、1928年に 30銘柄となりました。
日本では「ダウ工業株30種平均」とか「ニューヨーク・ダウ(NYダウ)」と呼ばれています。

1896年から現在に至るまで、NYダウは何度かの急落はありましたが、長期的には成長を続けてきました。

1987年10月19日(月)に起こった大暴落(ブラックマンデー)直後の NYダウの値は 1,738ドル74セントでしたが、過去最大の下落幅を記録した 2018年2月5日(月)の NYダウ終値は 2万4,345ドル75セント。
30年余りで、ダウは 2万2千ドル余り上昇したことになります。

株価指数が下落しているときは ETF も下落するので、損失リスクはありますが、ドルコスト平均法で継続的に ETF を買い付けていけば、長期的には利益が出ることを期待できるでしょう。

個人的には現時点で、米国の大・中・小型株全てにまんべんなく投資するタイプの VTI(バンガード®・トータル・ストック・マーケットETF)に魅力を感じます。

ただ、私としては当面、より高いパフォーマンスを追求するため、主に個別の株式を売買していく方針です。

外貨預金と為替差損益

これまで、私は住信SBIネット銀行のサイトで米ドルを買い付けてきました。
買い付けた米ドルは外貨普通預金口座に入ります。

外貨から円に交換して出金する場合、為替差益が発生していれば雑所得となり、確定申告による総合課税の対象となります。ただし、年収 2,000万円以下の給与所得者で、給与を複数の会社から得ておらず、為替差益を含めた給与以外の所得が年間 20万円以下ならば、確定申告不要です。

国税庁のサイトで 外貨建預貯金の預入及び払出に係る為替差損益の取扱い のページを見た限りでは、外貨預金口座から証券口座に外貨入金した時点では、預金の元金部分について為替差損益を意識する必要はありません。

けれど、預け入れていた外貨建預貯金を払い出して外貨建MMFに投資した場合の為替差損益の取扱い のページの内容を見ると、証券会社で外貨建てMMF を外貨払いで購入した時点で、為替差損益を意識する必要があります。

上記のページは外貨建MMF について書かれていますが、米国株式についても同様の考え方が適用されるかと思います。

為替差損益を計算するためには外貨の取得価額を管理することが必要です。
管理の手間を惜しむなら、手数料の面では損ですが、米国株を円貨決済で買う方がよいかも。

個人的には当面、自分自身で外貨の取得価額を管理してみるつもりです。

外貨預金から証券口座に外貨を移した後、特定口座で外貨建てMMFを購入することにより、銀行で買い付けた外貨の為替差損益を確定します。

その後、米国株を買いたくなったら、外貨建MMF を必要なだけ解約してから買い注文を出すようにします。
米国株の配当が出たら、外貨建MMF の買い付けに使います。

蛇足ですが、円換算した際の外国株取引や外貨建MMF の売買損益には、取引のために行った外国為替取引の為替差損益も含まれるものと考えられます。
従って、特定口座預かりの米国株式を売却後、売却代金で外貨建MMF を特定口座預かりで購入し、外貨建MMF の売却時に円転すれば、為替差損益の計算で苦労する必要はありません。

ダウ上昇、ナスダック下落 2018/2/16

2018年2月16日の米株式市場で、NYダウ(工業株30種平均)は、前日比 19ドル01セント(0.1%)高の 2万5,219ドル38セントで取引終了しました。
今週、ダウは先週末より約1,028ドル上がり、週間で過去最大の上げ幅。

この日、ダウは前日比マイナスで取引が始まり、小動きの後で右肩上がりの動きとなり、12時35分頃(現地時間)にこの日の高値 25,432ドル42セントを付けました。
その時点で前日終値より 232ドル余りのプラス。

ただ、ダウは前日まで 5日続伸で、3連休前(2月の第3月曜日、米株式市場はプレジデントデーで休み)ということもあって、利益確定売りに押され、右肩下がりの動きとなり、14時25分頃には一時、前日比マイナスになる場面もありました。

ナスダック総合株価指数は 6営業日ぶりに下落し、前日比 16.964ポイント(0.2%)安の 7239.466で終わりました。

米国株で私が保有中の銘柄については、アマゾンドットコム(AMZN)とエヌビディア(NVDA)が少し値下がりし、アルファベット A(GOOGL)は少し上がりました。

保有中の 3銘柄の現在の株価は短期的には過大評価かもしれませんが、今後の世界の変革に大きく関わるのはハイテク分野の企業だと私は思っており、ハイテク銘柄中心に投資していく方針について、迷いはありません。

ただ、AMZN や GOOGL が今後も勝ち組であり続けるとは限りませんし、NVDA の成長が期待外れなものになる可能性もあります。

状況に応じて、銘柄の組み換えは行いますし、リスク分散のため、高配当銘柄も少し保有する方針です。

エヌビディアを 5株買い 2018/2/14

2018年2月14日(日本時間で 15日)、 エヌビディア(NVDA)を 5株買いました。

この日の取引開始前に指値 230ドルで買い注文を出しておいたのですが、約定しそうにないと判断し、指値を 237ドル50セントに変更したところ、約定しました。

今回の取引きの結果、私が保有する外国株は、アマゾンドットコム(AMZN) 1株、アルファベット A(GOOGL) 1株、エヌビディア(NVDA) 5株になりました。

NVDA の現在の株価は割高だと感じていますが、今後の成長に期待して、リスク覚悟で買いました。

3銘柄とも、長期保有前提での投資のため、NISA預かりにしました。

現在、NISA の制度での投資可能期間は 2023年までとされています。
今年(2018年)の NISA での購入分は、非課税期間の最後の 5年目が 2022年なので、保有銘柄を 2023年の非課税投資枠に移す(ロールオーバーする)ことによって、2027年まで非課税で保有することができます。

AMZN と GOOGL は無配株ですし、NVDA は配当利回りが低いので、配当の麺では NISA預かりにするメリットはありません。
けれど、NISA口座から課税口座(特定口座または一般口座)に移す際、その時点の株価が取得単価となるため、移管の時点で購入時よりも値上がりしていれば得になります。

私が特に買いたいと思っていた 3銘柄を入手し、現時点で入手を急ぎたい銘柄はないので、外国株の購入は一段落です。
次に私が買いたいのは配当利回りの高い銘柄で、今のところ、Westpac Banking Corp(WBK)の ADR に注目しています。

マネックス証券への外貨入金を調査 2018/2/13

2018年(平成30年)2月13日(火)現在、私は SBI証券で外国株の取引きを行っていて、外貨調達のための手数料に関する不満はありませんが、マネックス証券は外国株の取り扱い銘柄が豊富なので、今後、マネックス証券でも外国株を売買することを考えています。
そこで、マネックス証券への外貨入金について調査してみたところ、証券総合取引口座での入出金は円貨のみで、外貨での入出金に対応していないことが分かりました。

マネックス証券で外国株の取引きを行うためには、証券総合取引口座(管理サイト)の「入出金>資金振替」ページから、外国株取引口座に円資金を移動させ、その後、外国株取引口座(管理サイト)の為替振替画面で「円から米ドル」へ為替取引を行う必要があります。

マネックス証券での米ドル購入時のスプレッド(為替手数料)は、1米ドルあたり 25銭。
それに対し、住信SBIネット銀行で買い付けた米ドルを SBI証券の外貨建口座に入金する場合、振込手数料無料で、スプレッドは、1米ドルあたり 4銭になります。

マネックス証券の FX PLUSから外貨のまま、証券総合口座へ振替えたり、米国株等の外貨建て商品の買付等に利用できれば便利なのですが、2018年2月13日現在、出来ません。

マネックス証券の NISA口座には、外国株(海外ETF含む)の買付手数料が無料というメリットがありますが、私の場合、SBI証券で NISA口座を開設済で、NISA口座を開く金融機関を選択し直す必要を感じていません。

妻名義でマネックス証券に NISA口座を開設しようかと思う、今日この頃。

1000ドルを証券口座に入金 2018/2/12

2018年(平成30年)2月12日(月)の夜、私は 1000米ドルを銀行口座から証券口座に入金しました。
住信SBIネット銀行から SBI証券への即時入金で、手数料 0円でした。

私の証券口座の米ドルの残高は約480ドルでしたが、今回の資金移動によって約1,480ドル余りとなり、アマゾンドットコム(AMZN)かアルファベット A(GOOGL)のどちらかに 1株の買い注文を出すことができるようになりました。

2月12日の東京株式市場は祝日(建国記念の日)で休場でしたが、米株式市場は休みではありません。
1,000ドルを入金した時点では GOOGL に買い注文を出すつもりでしたが、エヌビディア(NVDA)にも興味があり、NVDA を 5株買うことも考えたのですが、結局、指値 1,000ドルで GOOGL に買い注文を出しました。
GOOGL の先週末(2月9日)の終値は 1,046ドル27セントでしたので、私の指値とは約50ドルの開きがあり、今回の買い注文が約定するかどうかは分かりません。

今週中に GOOGL を 1株 1000ドルで買えないようなら、別の銘柄にターゲットを変えるかもしれません。

私の外国株経験 2017年以前

ここ十数年、私は外国株を保有していませんが、それ以前には東証外国部上場の銘柄を何度か売買したことがあります。

私が最初に買った東証外国部の銘柄はチェース・マンハッタン銀行(現在、JPモルガン・チェース)で、何度か配当を受け取った後に売却しました。

その後、検討の末、IBM株を買いました。
私は IBM株を 1990年代に何度か取引し、2005年3月29日に IBM が東京証券取引所に上場廃止申請した時点で、私は IBM株を少し保有してました。

2018年1月26日(金)現在、2005年4月に IBM株を売却したのが私の最後の外国株取引です。

ちなみに、東証外国部は 2005年2月7日をもって廃止されました。
Wikipedia の記述によれば、外国部の上場企業は 1991年に 127社あったのが、外国部廃止当時は 30社。その後も減少は続き、2017年5月1日現在、東証上場の外国企業は 5社(第1部3社、第2部1社、新興市場1社)とのことです。

現在では、米国株や中国株を取り扱っているネット証券会社が複数あり、東証外国部があった頃よりも多くの銘柄をインターネット経由で売買できます。
便利になりましたが、東証上場の外国企業が少なくなったことは寂しく感じます。