合同製鐵の配当金

合同製鐵株式会社は、大阪市に本拠のある鉄鋼メーカーで、新日鐵住金のグループ企業。東証一部上場(証券コード: 5410)。

合同製鐵の事業年度は毎年、4月1日から翌年3月31日まで。

なお、合同製鐵は、2016年(平成28年)10月31日を効力発生日として、10株を 1株とする株式併合を実施しており、その株式併合を考慮して 2017年(平成29年)3月期の年間配当金額を計算すると、1株あたり 40円(中間配当 20円、期末配当 20円)です。
2017年4月28日の時点での 2018年(平成30年)3月期の年間配当金額(会社予想)は 1株あたり 70円(中間配当 15円、期末配当 55円)となっています。
合同製鐵の 2017年6月8日の株価(終値)は 1771円ですので、2018年3月期の配当利回り(予想)は約 3.95%になります。

2017年6月8日の終値を基に計算すると、連結PER(会社予想)5.18倍、連結PBR(実績)0.318倍。

割安ではあるので、打診買いしてもよいと思っています。

盟和産業の配当金

盟和産業株式会社は、自動車部品や産業資材品のメーカーで、東証一部上場(証券コード: 7284)。
盟和産業の事業年度は毎年、4月1日から翌年3月31日まで。

2017年(平成29年)3月期の年間配当金額は 1株あたり 50円(中間配当 25円、期末配当 25円)です。

2017年5月12日現在の 2018年(平成30年)3月期の年間配当金額(会社予想)は、2017年(平成29年)3月期と同じく、1株あたり 50円(中間配当 25円、期末配当 25円)となっています。

盟和産業の 2017年6月7日の株価(終値)は 1189円ですので、2018年3月期の配当利回り(予想)は約 4.21%(小数点第3位切り上げ)です。

2017年6月7日の終値を基に計算すると、連結PER(会社予想)18.10倍、連結PBR(実績)0.37倍。

連結PBR の値を見る限りでは割安といえますし、配当利回りが 4%を超えているのは魅力です。

本稿執筆時点で筆者は盟和産業の株を保有する予定はありませんが、状況によっては盟和産業の株をポートフォリオに組み込むかもしれません。

フィールズの配当金

フィールズ株式会社は、コンテンツ関連ビジネスや、遊技機の企画開発および販売を行う会社で、東証一部上場(証券コード: 2767)。
事業年度は毎年、4月1日から翌年3月31日まで。

2017年(平成29年)3月期の年間配当金額は 1株あたり 50円(中間配当 25円、期末配当 25円)です。

2017年5月9日現在の 2018年(平成30年)3月期の年間配当金額(会社予想)は、2017年(平成29年)3月期と同じく、1株あたり 50円(中間配当 25円、期末配当 25円)となっています。

フィールズの 2017年6月6日の株価(終値)は 1188円ですので、2018年3月期の配当利回り(予想)は約 4.21%(小数点第3位切り上げ)です。

2017年6月6日の終値を基に計算すると、連結PBR(実績)0.93倍。

2017年3月期の経常利益は赤字で、遊技機器市場が縮小傾向にある現在、フィールズの業績の先行きは不透明。

本稿執筆時点での配当利回りは悪くありませんが、筆者としては当面、フィールズ株を買うつもりはありません。

伊藤忠商事の配当金

伊藤忠商事株式会社は、みずほグループの大手総合商社で、繊維、機械、金属、エネルギー、化学品、食料、生活資材、情報、金融など、様々な分野の事業を行っています。株式は東証1部上場。

伊藤忠商事の事業年度は毎年、4月1日から翌年3月31日まで。

2017年(平成29年)3月期の年間配当金額は 1株あたり 55円(中間配当 27.5円、期末配当 27.5円)で、2017年5月2日の時点での 2018年(平成30年)3月期の年間配当金額(会社予想)は 1株あたり 64円(中間配当 32円、期末配当 32円)です。

伊藤忠商事の前日(2017年5月31日)の株価(終値)は 1573円ですので、2018年3月期の配当利回り(予想)は約 4.06%(小数点第3位以下、切り捨て)になります。

2017年5月31日の終値を基に計算すると、連結PER(会社予想)6.16倍、連結PBR(実績)1.03倍。

伊藤忠商事は世界各地でビジネスを展開しているため、為替リスクやカントリーリスクなどの様々な要因によって大きな影響を受ける可能性があります。
それでも、4%台の配当利回を考慮すると、ポートフォリオに組み込むことを検討する価値はあります。

日産自動車の配当金

日産自動車株式会社(以下、日産)は、日本の大手自動車メーカーで、株式は東証1部に上場されています。
日産の筆頭株主はフランスの大手自動車メーカー「ルノー」で、現在、日産はルノーの連結子会社です。

日産の事業年度は毎年、4月1日から翌年3月31日まで。

2017年(平成29年)3月期の年間配当金額は 1株あたり 48円(中間配当 24円、期末配当 24円)です。
2017年5月11日の時点での 2018年(平成30年)3月期の年間配当金額(会社予想)は 1株あたり 53円となっています。
日産の 2017年5月25日の株価(終値)は 1081.5円ですので、2018年3月期の配当利回り(予想)は約 4.90%になります。

2017年5月25日の終値を基に計算すると、連結PER(会社予想)7.91倍、連結PBR(実績)0.87倍。

筆者は 2017年5月22日に日産を 100株、指値 1090円で買い注文を出し、約定しました。

今後の株価によっては、もう少し買い増すかもしれません。

三晃金属工業の配当金

三晃金属工業株式会社(以下、三晃金属工業)は、金属屋根・壁に関する工事を中心に手がける建設会社で、株式は東証1部に上場されています。

筆頭株主は新日本製鐵(新日鉄)と日新製鋼の 2社で、どちらも約16%の株式を保有しています。

三晃金属工業の事業年度は毎年、4月1日から翌年3月31日まで。

2017年(平成29年)3月期の年間配当金額は 1株あたり 130円で、2017年4月28日の時点での 2018年(平成30年)3月期の年間配当金額(会社予想)は 1株あたり 150円です。

三晃金属工業の前日(2017年5月19日)の株価(終値)は 3200円ですので、2018年3月期の配当利回り(予想)は約 4.6875%になります。

2017年5月19日の終値を基に計算すると、連結PER(会社予想)6.05倍、連結PBR(実績)0.82倍。

近い将来に企業業績が急上昇する可能性は低いと思っていますが、配当目的で買うことは考えられます。

あおぞら銀行の配当金

株式会社あおぞら銀行は、東京都千代田区に本拠のある普通銀行で、株式は東証1部に上場されています。

前身は、長期信用銀行3行の一つだった日本債券信用銀行(日債銀)。
日債銀は 1998年12月に経営破綻して一時国有化され、2000年9月に投資グループに売却、2001年1月に行名が「あおぞら銀行」に変わりました。

株式会社あおぞら銀行(以下、あおぞら銀行)の事業年度は毎年、4月1日から翌年3月31日までで、普通株式の配当は四半期毎の年4回。
普通株式の配当性向は、2016年3月期から、連結当期純利益の50%を基本方針としています。

2017年(平成29年)1月31日現在、2017年3月期の年間配当金額(会社予想)は 18.40円です。

あおぞら銀行の本日(2017年5月15日)の株価(終値)は 419円ですので、配当利回りは約 4.39%になります。

2017年5月15日の終値を基に計算すると、連結PER(会社予想)11.36倍、連結PBR(実績)1.20倍。

株主優待制度を実施しており、1000株以上保有の株主に対象し、株主優待券1枚が贈呈されます。
あおぞら銀行本支店の窓口およびテレフォンバンキングで株主本人が優待対象の投資信託商品を購入する際、購入金額100万円につき 2000円の商品券(JTBナイスギフト)が、優待券と引き換えにプレゼントされます。

使いみちが限定された内容の株主優待であるため、あおぞら銀行の株については基本的に配当金目的で投資するべきでしょう。

キヤノンの配当金

キヤノン株式会社は、カメラ、プリンタ、コピー機、半導体露光装置(ステッパー)などの製造メーカー。
株式は、東証1部やニューヨーク証券取引所(ティッカー:CAJ)などに上場しています。

主な連結子会社として、キヤノン電子株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社などがあります。

キヤノン株式会社の事業年度は毎年1月1日から 12月31日までで、中間配当基準日は毎年 6月30日、期末配当基準日は毎年12月31日。

過去 2年の 1株あたり配当金は、第115期(2015年12月期)が年150円(中間 75円、期末 75円)、第116期(2016年12月期)も年150円(中間 75円、期末 75円)です。

キヤノン株式会社の前日(2017年5月12日)の株価(終値)は 3809円ですので、配当利回りは約 3.938%になります。

業績的には右肩上がりとはいえず、ほぼ横ばいで、下落した年もあります。
2017年5月12日の終値を基に計算すると、連結PER(会社予想)23.11倍、連結PBR(実績)1.53倍となり、割安感はありませんが、そこそこ高配当なのは魅力といえます。

筆者はキヤノン株を 100株だけ保有しており、取得単価は 2865円。
長期投資対象として昨年(2016年)に NISA口座で買ったので、2割や 3割程度の値上がりでは手放すつもりはないですが、株価が 4200円を超えるようなら売却してもよいと思っています。